環境負荷の低減

環境に関する考え方

地球環境の保全は、世界レベルでの重要課題であり、国連が推進する「持続可能な開発目標(SDGs)」でも重要な目標に掲げられています。近年では、CO2排出量削減、水資源の有効利用、産業廃棄物の削減など、企業が果たす役割が重視されています。
当社グループは、主に小型のセンサー、およびソフトウェアの開発・販売を行っているため、一般的な製造メーカーに比べて環境負荷は低いと言えます。
また、当社グループの製品は、センサーで人や物を検知し必要なときだけ機械やシステムを動かしたり、センサーを利用して工場ラインの効率化・高品質化に貢献したりするなど、活用いただくことで、世の中の環境負荷低減につながる製品です。
現在、多くのお客様にご活用いただけているのは、経済性と環境性能が両立するためと認識しており、当社グループの製品による温室効果ガス排出削減は、今後も拡大すると考えています。

主要拠点のCO2排出量(t-CO2)(2020年)
国内事務所(Office)(11拠点) 965
国内生産工場(3拠点) 983
海外生産工場(2拠点) 2,330
合計 4,278
(注)対象拠点:
国内事務所(オプテックスグループ㈱、オプテックス㈱、オプテックス・エフエー㈱、シーシーエス㈱、オプテックス・エムエフジー㈱、㈱スリーエース、オーパルオプテックス㈱)
国内生産工場(シーシーエス㈱、国内協力工場2社)
海外生産工場(OPTEX(DONGUAN)CO.,LTD、海外協力工場1社)
排出量売上高原単位:14.3t-CO2/億円(2020年)

製品による環境貢献

オプテックス株式会社では、「使用時」のCO2低減を積極的に図っていくため、すべての新たな製品企画において「環境アセスメント評価」を継続して実施しています。また、当社製品をご使用頂くことで、お客様のCO2削減に貢献する活動を2019年度よりスタートしています。2021年には、“お客様のCO2削減につながる貢献量の総和”を“当社事業活動で排出する全CO2“の4倍以上にするという目標を掲げています。
※貢献量評価 他者のCO2削減に貢献する製品・サービス等の取組みを、 製品・サービス等が提供されなかった場合と比較算出する方法

比較図

目標

Σ貢献量/ライフCO2=約4倍(2017年) 右矢印 5倍以上(2021年)

オプテックス・エフエー株式会社では自社製品の産業用センサーや画像検査用LED照明のうち、特に環境負荷の低減につながる製品を「環境配慮製品」と定め、その販売個数に目標を定めております。

環境配慮型産業用センサー

環境配慮型産業用センサーイメージ

コンパクトな筐体とオリジナル回路により省エネを実現

オプテックス・エフエー株式会社

環境配慮型産業用センサーの販売推移(2014年を100としたときの指数)

  • 100 2014
  • 101 2015
  • 146 2016
  • 233 2017
  • 272 2018
  • 228 2019
  • 255 2020

環境配慮型LED照明

環境配慮型産業用センサーイメージ

明るさを自動管理するフィードバック制御により省エネを実現

環境配慮型LED照明

環境配慮型LED照明の販売推移(2014年を100としたときの指数)

  • 100 2014
  • 131 2015
  • 172 2016
  • 209 2017
  • 268 2018
  • 211 2019
  • 262 2020

シーシーエス株式会社では画像検査用LED照明の拡販によるCO2削減量を測定しています。シーシーエス株式会社では画像検査用LED照明の拡販によるCO2削減量を測定しています。2020年度実績は年間5,907t-CO2の削減となっています。2020年は2014年度対比で約115%のCO2削減に貢献しております。

環境配慮型LED照明

環境配慮型LED照明イメージ

画像検査用照明をいち早くLED化し、業界の省エネを実現

シーシーエス株式会社

LED照明によるCO2削減貢献量(t-CO2)

  • 5103 2014
  • 5122 2015
  • 6238 2016
  • 7337 2017
  • 7431 2018
  • 6933 2019
  • 5907 2020

グリーン調達の取り組み

当社グループは、各社の環境方針に基づき、環境保護を積極的に推進する活動の一環として、取引先様からの部品、材料の購入にグリーン調達を進めています。
環境法規制に適合している部品、材料を調達する規準として「ガイドライン」を策定し、取引先様との取引開始前に「ガイドライン」を配布しています。
当社製品に使用する部品、材料については、「ガイドライン」を規準として、環境負荷物質の含有調査を行い、環境法規制に適合している部品、材料を率先して購入しています。

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